【30〜40代の理想の家計診断】小学生未満のこどもが2人いるケース

【30〜40代の理想の家計診断】小学生未満のこどもが2人いるケース

教育費がかかるのは仕方がない時期

この時期一番負担になるのが教育費です。

 

保育所に預けている場合は収入にもよりますが2〜4万円くらいになるのではないでしょうか。

 

またなかには保育所の空きがなく仕方なく私立の幼稚園や無認可保育園に預けざるを得ないご家庭もあると思います。

 

そのため保育料が家計の負担になりいわゆる「保育園貧乏」になりやすい時期です。

 

妻の収入すべて保育料に消えるというケースもよくあります。

 

この時期はじっと耐えるしかありません。

 

小学生になればグッと教育費はさがり家計はラクになります。

食費はおさえることができる

またこどものご飯も一緒に作るため食費は抑えやすいです。

 

共働きでごはんをつくるのはめんどくさくて、ついコンビニで済ませてしまうという気持ちは痛いほどわかりますが、ここはがんばって自炊しましょう。

保険料も負担になる

こどもが生まれると学資保険や生命保険を検討されるご家庭も多いでしょう。

 

保険をかけると無駄遣い防止にもなりますし、保険料控除の対象になります。

 

最大で所得税4万円住民税2万8000円まで控除されます。

 

他の保険と合わせることができ、最大で所得税12万円住民税8万4000円控除対象になります。

 

保険料控除証明書はしっかり保管して、年末調整や確定申告してください。

 

生命保険もこどもが小さいうちは検討したい保険です。

 

生命保険だとこどもが大きくなるにつれて保険料が少なくなる「収入保証保険」が人気です。

 

保険料月額5000円~1万円と安く、最低限の死亡保障をかけたい人にはおすすめです。

 

先日保険のビュッフェさんで保険相談の予約してあいおい生命の収入保障型の保険に入りました。

 

いずれも予算内で収まるように保障を設定しましょう。

なるべく車を使わない

都会に住まれている方はなるべく車を持たず、カーシェアリングや必要な時だけタクシーを使うようにしましょう。

 

僕は今年38歳になりますが、車は持っていません。

 

マイカー持つよりカーシェアリングやタクシーを利用したほうが経済的だからです。

 

地方の方は仕方ないので、その分はほかの項目で採算を合わせましょう。

30〜40代の小学生未満のこどもが2人いるケースの理想の家計の割合

夫婦共働きでこどもは公立幼稚園か認可保育園を想定して算出しています。

 

必ずこの金額におさめなければばらないというワケではなく、多くの家計診断をした結果算出された平均的な数値なので、難しく考えないでくださいね^^

 

これくらいのバランスなんだという気持ちで参考にしてください。

 

手取り月20万のケースで計算しています。

都市部のケース 理想の割合 手取り20万円想定 地方のケース 理想の割合 手取り20万円想定
住居費 23% 46000円 住居費 21.5% 43000円
食費 12% 24000円 食費 11% 22000円
通信費 5% 10000円 通信費 5% 10000円
水道光熱費 4.5% 9000円 水道光熱費 4.5% 9000円
生命保険料 5.5% 11000円 生命保険料 5.5% 11000円
自動車関連費 2% 4000円 自動車関連費 6% 12000円
生活日用品 3% 6000円 生活日用品 3% 6000円
医療費 1.5% 3000円 医療費 1.5% 3000円
教育費 7.5% 15000円 教育費 7% 14000円
交通費 3.5% 7000円 交通費 1.5% 3000円
被服費 4% 8000円 被服費 4% 8000円
交際費 2% 4000円 交際費 2% 4000円
娯楽費 3% 6000円 娯楽費 2.5% 5000円
小遣い 10% 20000円 小遣い 10% 20000円
嗜好品 1.5% 3000円 嗜好品 1.5% 3000円
その他 3% 6000円 その他 2.5% 5000円
預貯金 9% 18000円 預貯金 11% 22000円
支出合計 100 200000円 支出合計 100% 200000円

数値は「手取り20万円台でも毎月貯金がしていける一家の家計の支出の割合 横山光昭著」を参考にしました。

 

かわいいこどものためと思えば我慢できると言い聞かせてこの時期を乗り越えましょう。

 

以上、【30〜40代の理想の家計診断】小学生未満のこどもが2人いるケースについてでした。